省エネリフォーム｜京都のお風呂リフォームなら蒲原工務店へ

省エネをお考えの方へ　補助金や減税についてご紹介します

最近のお風呂には、省エネ性能にすぐれた設備が搭載されています。お風呂のリフォームによって、光熱費や水道代などを大幅に節約できるだけでなく、二酸化炭素排出量を減らして地球環境の保護につながることも。

京都府向日市の蒲原工務店が、「LED照明」「エコジョーズ」「エコリフォーム」など、省エネに役立つお風呂リフォームについてご紹介します。リフォーム時期によっては、補助金や減税措置を受けられますので、適切なタイミングを知っておくとよいでしょう。

住宅のリフォームにおいて省エネ性能を求めるお客様が増えてきています。お風呂を沸かしたり、シャワーを使ったりすると、電気やガスエネルギーを消費します。省エネを考えた風呂リフォームによって、二酸化炭素の排出量を抑えることが可能です。

さらにうれしいのは、省エネによって、光熱費も抑えられるという点です。つまり省エネリフォームは、地球にもお財布にもやさしいリフォームということになります。こちらでは省エネリフォームとして代表的な「LED照明」「エコジョーズ」「エコリフォーム」について説明します。

ご自宅の照明器具をLEDに交換している方も多いのではないでしょうか？　LED照明とはLED（発光ダイオード）を利用した照明で、消費電力が少なくて済み、寿命が長いという特徴があります。しかも、蛍光灯に比べて明るく、白熱灯のように熱くならないのもうれしい点です。

環境的なメリット	二酸化炭素の排出量を抑えられ、地球環境にやさしい紫外線を出さないので、虫などや寄ってこない
経済的なメリット	光熱費を低く抑えられる長寿命なので、電球交換の手間がかからない電球をつけたり消したりしても寿命が短くならない

「エコジョーズ」とは、エネルギーを無駄なく利用して、効率よくお湯を沸かすことのできる省エネタイプの給湯器のことです。今まで捨てられていた排気熱を再利用していることが特徴で、二酸化炭素排出量を削減できる上に、ガス代の節約にもつながります。

環境的なメリット	二酸化炭素の排出量を抑えられ、地球環境にやさしい
経済的なメリット	使用するガスの量が少なくて済むので、光熱費を低く抑えられる

「エコリフォーム」とは、家の省エネ性能を向上させて、エネルギーの消費量削減を目指すリフォームのことです。2017年、エコリフォームに関して、期間限定で始まるのが「エコリフォームに対する支援」です。具体的には次の3つのリフォームが補助金の対象となります。

このうち、お風呂などの水まわりに関係するのが「エコ住宅設備」です。節水型トイレ、高断熱浴槽、高効率給湯器、節湯水栓（浴室のシャワー、キッチン・洗面の水栓）、太陽熱利用システムのうち3種類以上設置した場合に補助金が受けられます。

国や自治体では地球環境保護のために、省エネルギー政策を推進しています。省エネを目的にしたリフォームについては、助成金をもらえたり、減税措置を受けられたりすることがあるので、有効に活用してお得なリフォームを行いましょう。

住宅の省エネ性能を高めるエコリフォームに対して補助金が得られる制度で、「住宅ストック循環支援事業」のひとつです。年齢制限や中古住宅の購入時などの利用条件はありません。マイホームに居住されている方が、自宅をリフォームする際にも利用可能な制度です。

お風呂などの水まわりリフォームにおいては、太陽熱利用システム、節水型トイレ、高断熱浴槽、高効率給湯器、節湯水栓のうち3種類以上を設置したときに、要件が満たせば支援が受けられます。

補助額	リフォームの工事内容に応じて定める額（定額）
補助限度額	エコリフォーム費用として、30万円／戸耐震改修を行う場合は、45万円／戸
主な要件	エコリフォームを行うことリフォーム工事後に耐震性が確保されていること
スケジュール	工事完了期限：　遅くとも平成29年12月31日まで補助金交付申請受付（第2回）：　平成29年5月1日～平成29年6月30日

「エコリフォーム補助金」について詳しくはこちらをご覧ください。

▼住宅ストック循環支援事業事務局
https://stock-jutaku.jp/

断熱効果のある窓やガラス、断熱材を用いて住宅改修を行うことで、一定の要件を満たせば国の補助金が交付される制度です。こちらでは、個人所有の戸建て住宅の場合について概要を簡単にご紹介します。

補助率及び補助金の上限額	補助対象費用の1/3以内 120万円／戸を上限
補助対象費用	高性能建材（ガラス・窓・断熱材）の購入費用＋設置取付費及び、その取付と一体不可分の工事費用
公募期間	一次公募：平成29年5月8日（月）～平成29年6月2日（金）二次公募：平成29年7月中旬～平成29年8月中旬（予定）
実績報告書提出期限	事業完了日から起算して30日以内または以下のいずれか早い日の17時必着一次公募：平成29年12月15日（金）二次公募：平成30年1月15日（月）
主な補助要件	申請者が所有し、常時居住する専用住宅であること SIIが定める性能要件等を満たし、SIIに登録されている未使用製品を使用して断熱改修を行うこと公募期間中に補助金の交付申請を行い、SIIから通知される交付決定通知日以降に建物本体工事の契約・着工を行うこと　など